多様な社会課題を「教育」で支援
人材育成や学習機会の拡充、知識・理解の促進は、社会や現場が抱える課題解決において重要な役割を担っています。人手不足や人材の多様化、教育機会の確保など、社会環境が変化する中で、必要とされる教育のあり方も変化しています。「learningBOX」は、こうした社会や現場の変化に伴って生じる、さまざまな学びを支える手段として活用されてきました。
2025年に1,500社を突破した利用企業数は、その後約1年半で2,000社に到達。その活用範囲は、従来の企業研修や学校教育に加え、幅広い分野で教育を通じた取り組みを支援しています。
導入事例に見るlearningBOXの活用
資格試験：LEC 東京リーガルマインド
株式会社東京リーガルマインド（LEC）では、司法試験や行政書士試験などの国家資格対策講座に「learningBOX」を導入しています。働きながら学ぶ受講生が増加する中、移動中などのスキマ時間を活用できるデジタル学習環境を整備しました。
「learningBOX」を活用し、Web問題集や暗記カード、一問一答形式の演習コンテンツを提供。スマートフォンから場所を選ばずに学習できる環境を整え、学習の継続を支援しています。また、問題の修正・更新の即時化や、受講生登録作業の効率化により、年間約50万円のコスト削減と、1週間で約32時間の作業時間削減を実現しています。
導入事例はこちら: https://learningbox.online/casestudy/casestudy20260327/
外国人材の教育：ONODERA USER RUN
株式会社ONODERA USER RUNは、外国人材の教育から人材紹介、入社後の定着支援までを一貫して行っています。フィリピン、ミャンマー、インドネシア、ラオス、ウズベキスタンで無償教育拠点を運営し、日本語や特定技能に関する教育を実施しており、2021年から「learningBOX」を導入しています。特定技能に関する試験対策や日本語能力試験対策など、自社で作成したコンテンツを提供しています。
「learningBOX」の活用により、外国人材がスマートフォンから自ら学習できる環境が整備されました。成績管理やデータ集計にかかる工数の削減にもつながり、教育推進部門の業務効率化を支えています。
導入事例はこちら: https://learningbox.online/casestudy/casestudy20240823/
スポーツハラスメント防止：一般社団法人スポーツハラスメントZERO協会
一般社団法人スポーツハラスメントZERO協会は、「ハラスメントのないスポーツ環境をつくること」を目的に、検定事業や講演・セミナーなどを展開しています。2024年から「learningBOX」を導入し、「スポーツハラスメント検定」などの検定事業に活用しています。
「スポーツハラスメント検定」は、人権やハラスメントについて体系的に学ぶことを目的とした検定です。「learningBOX」の導入により、検定の実施に必要な学習・受験環境を短期間で整備。メール送信や合格通知などの業務もシステム内で完結し、少人数の事務局でも効率的に運営できる環境を実現しています。また、2025年からは「セーフガーディング検定」も開始し、スポーツ現場で子どもたちの安心・安全を守るための学びにも活用されています。
導入事例はこちら: https://learningbox.online/casestudy/casestudy20251128/
障がい理解：一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（JIFF）
一般社団法人日本障がい者サッカー連盟（JIFF）では、共生社会の実現に向けた取り組みの一つとして、企業や教育機関などを対象とした教育事業を行っています。集合研修のeラーニング化や、障がい特性に応じた対応について学びたいというニーズを背景に、「learningBOX」を導入しました。
5分から15分程度の動画で構成したeラーニング研修「サッカーを通じた障害理解」を展開。障害の社会モデルや障害者差別解消法などの基礎知識、障がい特性に応じた対応などを学べる機会をオンラインで提供しています。これにより、これまで集合研修への参加が難しかった人々にも学びの機会を届けられる環境が整い、共生社会の実現に向けた教育の場を広げています。
導入事例はこちら: https://learningbox.online/casestudy/casestudy20230228/
「教育をつくる」を支える柔軟なシステム
「learningBOX」は、教材の作成・配信、受講者管理、学習履歴・成績管理など、eラーニングに必要な機能を備えています。さらに、利用する企業・団体が自らの目的や課題に合わせて機能を組み合わせ、独自の教育プラットフォームを構築できることも特長です。
外国人材の教育、資格試験対策、障がい理解、スポーツハラスメント防止など、学ぶ対象や目的が異なる現場で活用されている背景には、こうした柔軟性があります。既存の教育をオンライン化するだけでなく、利用する企業・団体が必要とする学びの仕組みを、自ら構築できる環境を提供しています。
learningBOX株式会社は、2016年9月の「learningBOX」リリース以来、企業や学校をはじめとする幅広い現場の教育を支援してきました。こうした歩みを踏まえ、2026年7月には新たなパーパス「教育をつくる楽しみを、すべての人へ」を掲げています。今後も、「教育をつくる」人や組織に寄り添い、それぞれの目的や課題に合わせた学びの環境づくりを支援することで、教育の可能性を広げていく方針です。
▼learningBOXの詳細はこちら
https://learningbox.online/
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